子どもが不登校になった保護者の5人に1人が、世話などのため仕事を辞めざるを得なかったとのアンケート結果を、東京都内のフリースクールが21日に発表した。「学校から不登校についての情報提供がなくて困った」と答えた保護者も約8割いた。（榎本哲也）

◆フリースクール調査で家族への影響浮き彫り

調査したオンラインフリースクール「SOZOWスクール小中等部」（品川区）の小助川将代表取締役は「不登校が家族の生活に深刻な影響を与えている。情報提供体制の整備が必要」と指摘する。

調査結果を発表するSOZOWの小助川将CEO（右）とジャーナリストの石井しこうさん

調査は8～9月、同スクールに在籍する不登校の小学4年～中学3年の保護者484人に実施。31都道府県の187人から有効回答を得た。主な質問は複数回答で聞いた。

「子どもが不登校になって保護者に起きた変化」は、「気分の落ち込み」「孤独を感じた」がともに5割超。精神面の変化が多い一方で、「仕事を辞めざるを得なかった」が35人と18.7％だった。このうち6割の20人が、小学校の低、中学年で不登校になった児童の保護者だった。

◆親がほしい情報と学校が提供する情報にギャップ

子どもが不登校になった際、学校から情報提供があったかとの質問には、約5割が「なかった」と回答。情報提供があった保護者にその内容を聞くと、教育支援センターなど公的機関の支援内容が38％、不登校の相談窓口が23％だった。

一方で、保護者が必要と思った情報で多いのは、相談窓口63.6％、フリースクールなど民間支援の内容53.5％、学校以外で支援を受けた場合の出席扱い49.7％などが多かった。

調査に協力したジャーナリストの石井しこうさんは「必要とする情報について、保護者と学校とに認識ギャップがある。不登校の情報を提供すると『見放した』という印象を与える、と学校が考えるからではないか。学校は日常的に不登校について情報提供してほしい」と話していた。

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◆原因不明の吐き気に苦しむ娘、思いを知るまで約半年

「毎日の生活費をどうするか、娘の体調がいつ回復するのか。相談できる相手もなく孤独でした」

北海道在住の作家、里海慧（さとみあきら）さん（48）＝ペンネーム＝は、小学6年の長女（12）が不登校になった頃を振り返る。

不登校になった長女（左）の看病のため仕事を辞めた経験などを話す里海慧さん

長女は4年生の11月、新型コロナウイルスに感染し学校を欠席。2週間で回復したが、吐き気が続き、小児科でも原因がわからず、3学期も欠席が続いた。

里海さんはひとり親で、長女と、要介護認定を受けている父親と3人暮らし。以前はコールセンターで契約社員として働いていたが、往復3時間かかる勤務先に、体調不良の長女を家に置いて通えず、やむなく退職した。

小児科に「吐き気で診断書を出せない」と言われ、自己都合退職扱いになり、失業保険がすぐには出なかった。副業で始めたライトノベル作家の印税などで、辛うじて生活していた。

長女は5年生の1学期から登校を再開したが、数週間後に吐き気が再発し、欠席。この頃、ずっと初診予約待ちだった小児精神科をようやく受診できた。里海さんは初めて「学校へ行きたくない」という長女の思いを知った。インターネットで探したSOZOWスクールに10月から入学させた。長女の吐き気は収まり、自宅学習などして過ごしている。

「学校へ行きたくないと言ったら嫌われると思い、言えなかった」。長女は、当時の思いをこう話す。

里海さんは「学校からの情報があまりにも少ないと感じた。当時、不登校の子どもがいる親同士で話せる機会があれば、不安が和らいだと思う」と話していた。

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